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논문 기본 정보

자료유형
학술저널
저자정보
저널정보
한국일본근대학회 일본근대학연구 일본근대학연구 제62호
발행연도
2018.1
수록면
229 - 252 (24page)

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本研究では、大学の総合(融合)の敎養敎育に関する研究の一環として、日本における大学教養教育に関する基礎的研究を行った。具体的には日本の総合教育の流れと各大学の取り組み、M大学の教養教育の在り方について考察した。また、M大学の学生たちの教養教育に関する認識調査(2018年2月)を通じて、問題点と改善点などについて述べた。 2017年文部科学省の<学習指導要領>の主たる改訂内容は融合教育を考慮したと考えられる。‘Active Learning’の視点に立って、中等教育の学習課程を質的に改善し、横断的、総合的、協同的な学習を指向する授業に移ろうとしている。最近、日本の国立大学で文理系融合の教育が注目される。例えば、共創学部(九州大學)、創生学部(新潟大学)などの課題発見と課題解決の能力の育成を重視したカリキュラムである。東京大学の學術俯瞰講義、筑波大學の総合科目、慶應義塾大学の「複合知」、宮崎大学の「課題発見科目」なども基本的にはそうである。 今回の調査で、M大学の大学生の教養教育の満足度は3.32(5点満点)であった。教材の満足は3.19、教養授業の授業中に質問する程度は1.95として、学生と先生との相互作用が殆んど行われていないことが分かった。一方、教養教育の中で、融合教育の導入には3.70という高い数値であった。比率を見ると、「非常に賛成14.8%」と「ある程度賛成43.9%」を合わせると58.7%であるが、反対意見はわずか2.6%にとどまっている。また、外国語でコミュニケーションする能力(2.88)」と「ITを利用する能力(2.79)」の方は、改善が必要な部分である。 現在の教養授業は、アクティブ・ラーニングの視点から授業はあまり行われておらず、従来型の教授中心の授業のようである。解決の手がかりの一つとして、PBL(プロジェクト基盤授業)を積極的に導入し、学生たちの授業参加を励まし、SRN(Self Reflection Note, 自己省察ノート)のようなノート作成による自己省察が必要であろう。学生たちは教養教育で融合教育には肯定的な姿勢を表しているが、大学ではまだ融合教育があまり行われていないズレがある。最後に、知識基盤社会・4次産業革命の時代に相応しい新たな融合教育のモデル作り(教養科目別のルーブリック評価のモデル作りを含む)を今後の課題としたい。

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