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학술저널
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저널정보
서강대학교 신학연구소 신학과 철학 신학과 철학 제36호
발행연도
2020.1
수록면
81 - 127 (47page)

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日韓カトリック教会間での 「記憶の連帯」を目指すにあたって、日本カトリック教会が行うべきことの一つは、当時の教会自身が抱いていた植民地期朝鮮への認識を明らかにし、それを記憶することである。本論文では、その一例として、戦前の日本カトリック教会の3・1運動に対する認識とそれに関する言説を扱っている。 戦後になって、日本カトリック教会は、1970年代に韓国民主化闘争を支援する中で日本の朝鮮植民地支配に向きあう姿勢を持ち始めた。そして、1980年代に行われた指紋押捺制度反対運動への支援を契機に、日本カトリック司教団は在日コリアンが日本で苦しんでいる諸問題に気付くと共に、その問題の淵源である日本による朝鮮植民地支配に目を向けた。そこから、白柳枢機卿による 「戦争責任告白」が生まれ、1995年の司教団メッセージ 「平和への決意」へと結実したのである。 そして、日本司教団は 「平和への決意」で述べた決意を土台にしつつ、韓国司教団と共に 「日韓共通の歴史認識を持つ」ことを目指し、かつ日韓司教団がしばしば気楽に意見交換ができるような 「交流会」を作ることを1996年に合意し、それ以降、毎年 「日韓司教交流会」が行われている。この交流会から韓国人研究者たちによる日本人のための韓国史入門書が生まれ、いくつかの日韓教区間のつながりも深化している。しかし、日本側には歴史修正主義的な動きが強まってきており、記憶すべきことを記憶する努力を日本カトリック教会が行っていく必要がある。

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