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이용수
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竹内好の評論「近代の超克」( 近代日本思想史講座 筑摩書房、1959年)は、その発表当時から予想以上の反響を呼んだものであった。翌年の1960年、竹内の同評論に刺戟されるかたちで様々な＜近代の超克論＞が提出されたわけだが、それらは竹内の議論を多分に意識しつつ、程度の差はあれ、それに批判を差し向けるといった体のものであった。1960年の＜近代の超克＞論の竹内批判の眼目、それは、①太平洋戦争を対アジア侵略の戦争と対米英帝国主義の戦争という二重構造として捉える竹内の視点と、②戦中における総力戦の原動力であった、抵抗の拠点としての「民族的なもの」を、戦後においても思想的に継承すべきとする竹内の主張に対してであった。このこと自体は、当時の＜近代の超克＞論者の大部分が、近代主義者及びマルクス主義者をはじめとする進歩的知識人であったことを勘案すれば、さして意想外のことではなかったとも言えるが、そのような中でも注目すべき議論が提出されていたことも、また確かであった。それは即ち、同年の日米新安保条約締結をめぐって白熱していた安保反対論との関わりの中で提出された議論である。具体的に言えば、＜近代の超克＞論者の中には、安保改定を「戦後民主主義」の存立の危機として捉えつつ、「戦後民主主義」の再生のためには、竹内が肯定評価するところの「民族の(抵抗の)エネルギー」を受容する必要を認めざるを得ない、と考える者たちもいたということであった。要するに、竹内の＜近代の超克＞論の論理を反動的なものとして全否定するのではなく部分的に肯定する、という立場の議論が散見されるようになるのである。しかも、さらに興味深いことには、同年の竹内の議論にも目を配ると、「戦後民主主義」に対して懐疑的な立場にあった竹内の方も、彼ら「戦後民主主義者」に対して歩み寄ろうとしている節も見て取れるのである。このように、竹内が自身の＜近代の超克＞論において提出した「民族の(抵抗の)エネルギー」の継承の必要性という論点は、＜近代の超克＞論の議論の枠内においては「戦後民主主義者」たちから強い反発を買ったものの、安保闘争という時局の問題をめぐる議論の中に受容される過程で、着実に戦後日本の思想史の中に根付いていったのであった。そしてそれは、竹内が戦後日本思想史において必要とした「西欧派と日本派」の論争の場の原型を用意したのである。
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