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本研究では、戦後の日本で行われた石油をめぐる葛藤や諸現象を考察することにより、敗戦後の貧困からいわゆる高度成長へ進んで行く時期の社会変化を覗くことを目的とした。そのため、前半では主にマクロの観点から日本石油史を概観し、後半では主に朝日新聞の記事を中心に石油政策の展開及び、それに対する企業や大衆の反応を具体的に捉えた。戦後日本では、原油を輸入して国内で精製・販売する｢消費地精製主義｣を採用するなど、石炭産業の保護及び外貨節約のため、石油の使用を統制・抑制する政策と取ろうとした。しかし、石炭のかわりに重油を好む企業や、当時非常にヒットしていたコンロやストーブ用の灯油を求める大衆の欲求を抑制することは出来なかった。石油使用の拡大は、企業の生産活動や家庭生活に大きな変化をもたらし、その具体的な内容は当時の新聞記事などを通じて確認できる。石油使用をめぐる葛藤は戦後10年も以上続ぐが、結局は1962年を皮切りに石油消費量が石炭消費量を凌ぎ、石油が日本の主なエネルギー源としての地位を確立するようになった。
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