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本稿の目的は、いままでブルカラー労働者を中心に分析してきた1960年代前半における日本労働市場の実態について技術者を中心に再照明することであった。技術革新の時代であり本格的な高度成長が始まった1960年代前半における技術者の労働市場は、景気変動による影響はあるものの、基本的に供給不足であった。新規採用者の大半は大学卒業者であり、大卒の供給が不足する際には短大卒の供給が相対的に増加する傾向も見せていた。供給不足対策として配置転換を主に行われていたが、低学歴で採用された工高卒を養成しあるいは職種を転換するなど組織内における異動を促進する措置が行われた。なお、他の組織からの引き抜き事例もかなり確認され、当時の労働市場は雇用が保障されても必ずしも安定的ではなかったと考えられる。このような流動的な労働市場の状況は、当時の技術者自身からも比較的肯定的に受け止められていた。当時の中堅技術者には旧帝国大学出身者が多く、主要会社においては半分を占めていた。中堅技術者を一番多く輩出している上から3番目までの旧帝大の出身者は、それぞれの会社において集中する傾向も見せていた。専門研究所が別途に設立されていた上級規模会社の工場における技術者は、研究より生産および管理部門に多く配置されていた。生産部門における技術者は、一般従業員が製造業務に圧倒的に多く占められていることとは異なり、製造業務とともに 設計業務においても多く配置されていた。ここで問題となるのは、技術者の配置が明確な基準に従って行われていた会社が10％に過ぎず、大半が明確な基準をもっていなかったことである。配置判断基準の前提になる職務分析を実施していなかった会社も80％を超えていた。このような状況の下での新規採用者の配置は、新規採用した際の試験の順位あるいは適正検査によるのではなく、見習い期間中に適正を検討して決定していた。企業は技術者の企業内異動を計画的に行ったほうが良いと考えていたが、実際には必要に応じて異動させていた。自分の研究に関する技術者の権限については、基礎研究においてはある程度自分自身が決められたが、研究を応用して実用化する開発段階においては個人の権限がさらに制限され社外の発表においても制限された。なおトップ･マネージメントも技術者の研究を厳しくチェックされており、研究開発に対する褒賞も十分とはいえなかった。1960年代前半における主要会社において中堅以上の技術者は旧帝國大學(帝大)出身者が半分であった。特定産業や会社に帝大出身者が集中している点が確認されるが、地域の影響も無視できない。このような状況の上で昇進の実態は、上位の管理職ほど学士あるいは博士を有するか帝大出身者がなれる可能性が高かったが、昇進された者だけを比較すると初期管理職への昇進は学歴や学閥の影響を受けていたが上位職位へと昇進するにつれてその影響が少なくなっていたことがわかった。
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